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クレジットカードの選び方で重要なのは、自分の利用パターンに合った特典や還元率を持つカードを選ぶことである。現在、多くの企業が独自の経済圏を形成し、それぞれ特徴的なクレジットカードを提供している。
この記事では、イオン・PayPay・三井住友・楽天・ドコモ・auの6社のクレジットカードについて、年会費や還元率、分割払い手数料まで項目別に徹底比較する。
年会費とカード種類を比較
クレジットカードを選ぶ際、最初に確認すべきは年会費と提供されているカード種類である。各社の特徴を詳しく見ていく。
カード名 | 一般カード | ゴールドカード | プラチナカード |
---|---|---|---|
イオンカード | 永年無料 | 年会費なし(条件あり) | – |
PayPayカード | 永年無料 | 11,000円 | – |
三井住友カード | 永年無料 | 11,000円 | プラチナプリファード:33,000円 |
楽天カード | 永年無料 | 2,200円 | プレミアム:11,000円 ブラック:33,000円 |
dカード | 永年無料 | 11,000円 | 29,700円 |
au PAYカード | 永年無料 | 11,000円 | – |
専門家のワンポイントアドバイス:
年会費を検討する際は、自身の年間利用額を試算することが重要です。ゴールドカードでは、年間100万円以上の利用で年会費以上の還元が期待できます。
一般カードの年会費を比較
6社の一般カードは年会費が永年無料となっており、クレジットカードデビューに最適な選択肢である。基本的な還元率や特典を備えながら、コストを抑えて利用できるのが特徴だ。
ゴールドカードの年会費と特典
ゴールドカードの年会費は、おおむね年間1万円前後に設定されており、付帯保険や空港ラウンジ利用などの上級者向けサービスが充実している。楽天カードは2,200円と破格の年会費設定である一方、PayPayゴールドカード、au PAYゴールドカードは11,000円と、業界標準的な設定となっている。dカードゴールドは携帯電話料金の10%還元など、独自の優遇特典を用意している。イオンゴールドカードは年間利用額50万円以上で年会費無料という条件付きの設定となっている。
プラチナ・上位カードの価値
プラチナカードは年会費が3万円前後と高額である一方で、手厚い優遇や特別なステータスサービスを提供している。三井住友カードのプラチナプリファードは33,000円、dカードプラチナは29,700円で、携帯電話料金の20%還元という独自の特典を備えている。楽天カードはプレミアムカードが11,000円、ブラックカードが33,000円と、2種類の上位カードを展開している。
ポイント還元率を徹底比較
クレジットカードの実質的な価値を決めるのは、ポイント還元率である。各社の基本還元率から、グループ会社利用時の優遇まで、詳しく見ていこう。
カード名 | 一般カード還元率 | ゴールドカード還元率 | グループ会社での優遇 |
---|---|---|---|
イオンカード | 0.5%~1.0% | 0.5%~1.0% | イオン系店舗1.0% ※毎月20・30日:5%割引 |
PayPayカード | 1.0%~1.5% | 1.5〜2.0% | Yahoo!ショッピング最大5% |
三井住友カード | 0.5% | 0.5% | 対象の店舗で最大7% |
楽天カード | 1.0% | 1.0% | 楽天市場+2倍 |
dカード | 1.0% | 1.0% | ゴールドで ドコモ利用料金10% |
au PAYカード | 1.0% | 1.0% | ゴールドで au・UQ利用料金10% |
基本還元率の違い
一般カードの還元率は0.5%から1.5%の範囲で設定されており、カードによって大きく異なっている。三井住友カードは0.5%と最も低く、PayPayカードは最大1.5%と高めの還元率を提供している。イオンカードは利用店舗によって0.5%~1.0%と変動する。
ただし、ランクアップシステムを導入するなど、サービスを利用するほど還元率は上がる場合もあるため、カード以外のサービスも確認しておこう。
最大還元率の比較
ゴールドカードでは、PayPayカードが最大2.0%と最も高い還元率を実現している。その他のカードは一般カードと同じ還元率で、還元率で大きな差は設けていない。ただし、ゴールドカードはほかに豊富な特典があるので、確認しておきたい。
グループ会社での優遇特典
dカードとau PAYカードは、ゴールドカード会員の場合に携帯電話料金で10%の還元率となる。楽天カードは楽天市場での利用で通常の+2倍、イオンカードは毎月20日・30日に5%割引という特典を提供している。PayPayカードはYahoo!ショッピングで最大5%、三井住友カードは対象店舗で最大7%の還元率を実現している。
三井住友カードでは、セブンイレブンやローソンなどのコンビニ、マクドナルド、ガスト、ドトールなどの飲食店で、スマホのタッチ決済を利用すれば、還元率は7%となる。よく利用する人は活用したい。
付帯カードと家族カードの条件
クレジットカードの利便性を高めるのが、ETCカードや家族カードなどの付帯カードである。各社の発行条件や年会費を比較していこう。
カード名 | ETCカード年会費 | 家族カード年会費 | 家族カード上限枚数 |
---|---|---|---|
イオンカード | 無料 | 無料 | 最大3枚 |
PayPayカード | 550円 ゴールドカードは無料 | 無料 | 最大10枚 |
三井住友カード | 無料 ※一度も利用なし:550円 | 無料 | 最大1枚 |
楽天カード | 550円 ゴールド・プレミアムは無料 プラチナ会員以上は無料 | 無料 | 最大2枚 |
dカード | 無料 ※一度も利用なし:550円 | 無料 | 最大3枚 |
au PAYカード | 無料 | 無料 | 最大9枚 |
ETCカードの年会費比較
ETCカードの年会費は、カードの種類や利用状況によって異なっている。イオンカードとau PAYカードは無料、PayPayカードは550円(ゴールドカードは無料)となっている。三井住友カードとdカードは基本無料だが、一度も利用がない場合は550円が必要となる。楽天カードは550円だが、ゴールド・プレミアムカードまたは会員ランクがプラチナ会員・ダイヤモンド会員は無料となっている。
家族カード発行の条件
家族カードは全社で年会費無料となっており、発行可能枚数は1枚から最大10枚まで各社で異なっている。PayPayカードが最大10枚と最も多く、次いでau PAYカードの最大9枚となっている。一方、三井住友カードは最大1枚、楽天カードは最大2枚と比較的少ない発行枚数となっている。
ただし、ゴールドカードの家族カードや一定数以上の家族カードは有料になるため、注意しよう。
電子マネー・QR決済との連携
各社とも独自の電子マネーやQR決済サービスとの連携を強化している。イオンカードはWAON、PayPayカードはPayPay、au PAYカードはau PAY、dカードはiDと連携している。これらの電子マネーへのチャージは基本的に無料だが、一部を除きポイント付与の対象外となっている。
分割払い手数料を詳しく比較
クレジットカードの分割払いは、大きな買い物をする際の有効な支払い方法である。各社の手数料率や分割回数の違いを詳しく見ていこう。
カード名 | 実質年率 | 分割回数 | 3回払い手数料 (100円あたり) | 24回払い手数料 (100円あたり) |
---|---|---|---|---|
イオンカード | 10.05%~12.42% | 3~60回 | 1.68円 | 13.44円 |
PayPayカード | 12.19%~14.95% | 3~48回 | 2.04円 | 16.32円 |
三井住友カード | 12.20%~14.96% | 3~60回 | 2.04円 | 16.32円 |
楽天カード | 12.25%~15.00% | 3~36回 | 2.04円 | 16.32円 |
dカード | 12.00%~14.75% | 3~60回 | 2.01円 | 16.08円 |
au PAYカード | 12.25%~15.00% | 3~24回 | 2.04円 | 16.32円 |
専門家のワンポイントアドバイス:
分割払いは便利な反面、手数料負担が大きくなる可能性があります。高額な買い物では、まとめ払いのボーナス払いの検討や、事前の貯金も視野に入れましょう。
実質年率の比較
最も低い実質年率を提供しているのはイオンカードで、10.05%から12.42%の範囲となっている。他社は12%台から15%台の範囲となっており、特にau PAYカードと楽天カードは12.25%から15.00%と同じ範囲に設定されている。
分割回数の選択肢
分割回数はイオン、三井住友、dカードが最長60回まで対応しており、長期の分割払いが可能となっている。PayPayカードは48回まで、楽天カードは36回まで、au PAYカードは24回までと、カードによって上限が異なる。なお、多くのカードで1回払い、2回払いは手数料無料となっている。
手数料の具体例
3回払いでは100円あたり1.68円から2.04円の手数料がかかり、24回払いでは13.44円から16.32円となっている。イオンカードは短期・長期ともに最も低い手数料設定となっており、24回払いで他社より約3円低い手数料となっている。また、dカードは他社より若干低い手数料設定となっている。
付帯保険の補償内容を比較
クレジットカードに付帯する保険は、大きく3種類が一般的である。それぞれの基本的な補償内容と、各社の補償金額を詳しく見ていこう。なお、具体的な補償内容は各カードの規約により異なる場合がある。また、旅行傷害保険については、死亡後遺障害の最高額を掲載する。
カード名 | 海外旅行傷害保険 | 国内旅行傷害保険 | ショッピング保険 |
---|---|---|---|
イオンカード | ゴールド:5,000万円 一般:- | ゴールド:3,000万円 一般:- | ゴールド:300万円 一般:50万円 |
PayPayカード | ゴールド:1億円 一般:- | ゴールド:5,000万円 一般:- | ゴールド:300万円 一般:- |
三井住友カード | ゴールド:2,000万円 一般:2,000万円 | ゴールド:2,000万円 一般:- | ゴールド:300万円 一般:100万円 |
楽天カード | 一般:2,000万円 ゴールド:2,000万円 プレミアム:5,000万円 ブラック:1億円 | 一般:- ゴールド:- プレミアム:5,000万円 ブラック:5,000万円 | 一般:- ゴールド:- プレミアム:300万円 ブラック:300万円 |
dカード | 一般:- ゴールド:- プラチナ:1億円 | 一般:- ゴールド:- プラチナ:5,000万円 | 一般:- ゴールド:- プラチナ:500万円 |
au PAYカード | ゴールド:1億円 一般:2,000万円 | ゴールド:2,000万円 一般:- | ゴールド:2,000万円 一般:100万円 |
専門家のワンポイントアドバイス:
付帯保険は自動付帯と利用付帯があります。特に海外旅行保険は、利用付帯の場合、渡航前にカードで関連費用(航空券など)を支払う必要があるため、事前確認が重要です。
海外旅行傷害保険の補償額
海外旅行傷害保険は、海外旅行中の事故によるケガや死亡、治療費用、救援者費用、携行品の損害、他人への賠償責任などを補償する保険である。
海外旅行傷害保険は、ゴールドカード以上で最高1億円の補償を提供するカードが多い。PayPayカード、dカード(プラチナ)、au PAYカードのゴールドが1億円の補償を提供している。一般カードでは、三井住友カード、楽天カード、au PAYカードが2,000万円の補償を提供しているが、一部のカードでは一般カードに補償がない。
国内旅行傷害保険の違い
国内旅行傷害保険は、国内旅行中の事故によるケガや死亡、救援者費用、賠償責任などを補償する保険である。
国内旅行傷害保険は、主にゴールド以上のカードで提供され、最高5,000万円の補償が一般的である。PayPayカードゴールド、dカードプラチナ、楽天カードのプレミアム・ブラックが5,000万円の補償を提供している。イオンカードゴールドは3,000万円、三井住友カードゴールドとau PAYカードゴールドは2,000万円の補償となっている。
ショッピング保険の特徴
ショッピング保険は、カードで購入した商品の破損や盗難を、購入から一定期間(通常90日程度)補償する保険である。
ショッピング保険は、ゴールドカード以上で300万円が標準的な補償額となっている。ただし、dカードプラチナは500万円、au PAYカードゴールドは2,000万円と、より高額な補償を提供している。一般カードでは、三井住友カードとau PAYカードが100万円、イオンカードが50万円の補償を提供している。
まとめ:用途別おすすめクレジットカード
各カードの特徴を踏まえると、使用目的によって最適なカードが異なることが分かる。
イオンカードは分割払い手数料が最も低く、大型の買い物を分割で支払う際に有利である。PayPayカードはポイント還元率が高く、日常的な買い物での還元を重視する人に適している。
また、dカードとau PAYカードは、それぞれの携帯電話料金の支払いで高還元率を実現しており、通信費の支払いが多い人向けとなっている。楽天カードはネットショッピングでの還元率が高く、オンラインでの買い物が多い人に最適である。
三井住友カードは、コンビニ・飲食店での高還元や充実した付帯保険により、総合的な使いやすさを重視する人向けとなっている。
- Q経済圏のクレジットカードは、その経済圏でしか使えないのですか?
- A
いいえ、すべてのカードがVISAやMastercardなどの国際ブランドを採用しており、どの店舗でも利用できます。経済圏内での優遇特典が異なるだけです。
- Q複数の経済圏のカードを持つ必要はありますか?
- A
必要ありません。ご自身の最も多い利用シーン(ネットショッピング、携帯電話料金、実店舗など)に合わせてまずは1枚選ぶことをお勧めします。
- Qゴールドカードの年会費は見合うものですか?
- A
年間の利用額が100万円を超える場合や、付帯保険の充実度を重視する場合は、年会費に見合う価値があります。特に通信料金の支払いが多い方は、高還元率により年会費以上のメリットを得られる可能性が高いです。
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