ETFとは？投資信託との違いも解説！初心者にもわかりやすく

投資信託とETFはどちらも人気の投資商品だが、配当金や分配金の仕組みの違いに戸惑っている投資家は多い。「どちらがより多くの収益を得られるのか」「税金面ではどちらが有利なのか」といった疑問は投資判断に大きく影響する。

本記事では、投資信託とETFの配当・分配金の違いを徹底的に解説し、それぞれのメリット・デメリットを明らかにする。投資家タイプ別の選択基準を示すことで、あなたの投資目的に最適な選択ができるようになるだろう。

ETFの基本：そもそもETFとは何か？

投資の世界には様々な金融商品があるが、ETFはその中でも近年急速に人気を集めている商品である。ETFは「Exchange Traded Fund」の略で、日本語では「上場投資信託」と呼ばれる。名前の通り、証券取引所に上場しており、株式と同じように売買できる投資信託である。

ETFの仕組みをシンプルに解説

ETFは複数の銘柄に分散投資できる商品でありながら、株のように取引所で自由に売買できる金融商品である。 通常の投資信託と同様に、投資家から集めた資金を使って運用会社が株式や債券などに投資するが、その証券を上場させることで流動性を高めている点が特徴だ。

ETFの多くはインデックス（指数）に連動するよう設計されている。例えば、日経平均株価に連動するETFであれば、日経平均株価を構成する225銘柄をほぼ同じ比率で保有し、日経平均の値動きに合わせて価格が変動する仕組みだ。

具体的に説明すると、日経平均が1日で2%上昇した場合、そのETFも理論上は2%程度上昇する。これにより、個別銘柄を自分で選ぶ必要なく、市場全体や特定のセクターに簡単に投資できる利点がある。

ETFの売買は株式と同様に証券会社を通じて行い、市場価格によってリアルタイムで取引される。株を買うのと同じ感覚で、指数に連動する「かご」を購入するようなイメージである。

世界と日本のETF市場

ETFの歴史は1990年代にさかのぼり、最初のETFは1993年にアメリカで誕生した。それ以降、世界中でETF市場は急速に拡大している。2023年時点で世界のETF市場規模は約10兆ドル（約1,500兆円）を超え、特に北米市場が全体の約7割を占める巨大市場となっている。

日本でも2001年に初めてETFが上場して以来、市場は着実に成長を続けている。日本のETF市場規模は2023年時点で約50兆円程度であり、日本銀行による買い入れも市場拡大の一因となっている。

日本市場で人気のETFとしては、TOPIX連動型や日経平均連動型などの国内指数連動型に加え、近年では米国株式指数に連動する商品や、金などの商品に連動するETFも注目を集めている。投資初心者にとっても取り組みやすいよう、商品ラインナップは年々充実してきている。

投資信託とETFの違い：4つのポイント

投資信託とETFは似ている部分もあるが、実は運用方法や取引の仕組みなど、いくつかの重要な違いがある。これらの違いを理解することで、自分の投資スタイルに合った選択ができるようになる。ここでは、初心者にもわかりやすいよう4つの主要な違いを解説する。

違い1：上場しているか否か

ETFと投資信託の最も基本的な違いは、ETFが証券取引所に上場している点である。 この違いは他のすべての違いの根本になっている。

ETFは東京証券取引所などの取引所に上場しており、株式と同じように市場で自由に売買できる。一方、一般的な投資信託は取引所に上場しておらず、販売会社（銀行や証券会社）を通じて購入や解約の申し込みをする形態となる。

この上場の有無は、取引のしやすさや流動性に大きく影響する。ETFは市場が開いている間ならいつでも売買可能であり、価格もリアルタイムで変動する。投資信託は申込締切時間があり、実際の約定は翌営業日以降になることが一般的である。

違い2：価格の決まり方

ETFと投資信託では価格の決定方法が異なる。ETFは市場での需要と供給によって価格が決まるのに対し、投資信託は基準価額という計算方法で価格が決定される。

投資信託の基準価額は、ファンドが保有する資産の評価額から負債を差し引き、それを総口数で割って計算される。この価格は通常、日本市場の場合は15時過ぎに確定し、翌営業日に公表される。

一方、ETFは株式と同様に市場での取引を通じて価格が形成される。需要が供給を上回れば価格は上昇し、供給が需要を上回れば価格は下落する。理論上、ETFの価格は連動する指数に近い値動きをするはずだが、需給バランスによって理論価格からの乖離が生じることもある。

この違いにより、ETFでは市場価格が理論価格（基準価額）よりも高く（プレミアム）、あるいは低く（ディスカウント）取引されることがある。一方、投資信託は常に基準価額で取引される。

違い3：買い方・売り方

ETFは株式と同じように「株数」で売買するのに対し、投資信託は「金額」で購入するのが一般的である。 この違いは初心者にとって重要なポイントだ。

ETFは最低1単位（通常は10株や100株）から購入する必要があるため、価格によっては初期投資額が大きくなる可能性がある。例えば、1株10,000円のETFで100株が1単位だとすると、最低でも100万円が必要になる。

一方、投資信託は100円や1,000円といった少額から購入でき、端数も投資できるため、少額での分散投資がしやすい。例えば、10,000円から投資することも可能だ。

また売却方法も異なる。ETFは株数単位で売却するが、投資信託は金額（口数）指定で解約申込をするのが一般的である。ETFは市場が開いている間なら即時売却できるが、投資信託は解約申込から実際に資金化されるまで数日かかることが多い。

違い4：運用のスタイル

ETFは主にパッシブ運用（インデックス運用）が中心であるのに対し、投資信託はパッシブ運用とアクティブ運用の両方が広く提供されている。

パッシブ運用とは、特定の指数（インデックス）に連動することを目指す運用方法であり、運用担当者の判断で銘柄を積極的に入れ替えることはない。一方、アクティブ運用は、運用担当者が市場予測や企業分析に基づいて銘柄を選択し、市場平均を上回るリターンを目指す方法である。

ETFの大半はパッシブ運用を採用しており、日経平均やTOPIX、S&P500などの指数に連動するよう設計されている。アクティブ運用のETFも存在するが、数は限られている。

対照的に、投資信託は幅広い運用スタイルを提供している。パッシブ型の投資信託も多いが、運用会社独自の分析による銘柄選択を行うアクティブ型も数多く販売されている。

この違いは運用コストにも影響し、一般的にパッシブ運用中心のETFの方が低コストであることが多い。

ETFのメリットとデメリット

ETFは多くの投資家から支持されている理由がある一方で、いくつかの注意点も存在する。投資を始める前に、そのメリットとデメリットをしっかり理解しておくことが重要である。

ETFの4つのメリット

ETFの最大の魅力は、株式のような流動性の高さと投資信託のような分散投資効果を同時に享受できる点である。 この特徴から派生する具体的なメリットを4つ紹介する。

高い流動性と即時取引性

ETFは取引所に上場しているため、市場が開いている時間内であればいつでも売買できる。急に資金が必要になった場合でも、即座に売却して現金化することが可能だ。通常の投資信託では解約申込から実際に資金化されるまで数日かかることが多いのと比較すると、この即時性は大きな利点である。

透明性の高さ

ETFは毎日保有銘柄と構成比率が公開されるため、どのような資産に投資しているかが明確である。また、リアルタイムで取引されることから、現在の市場評価がすぐにわかる。これは投資信託の基準価額が日に一度しか算出されないのと比べて透明性が高い。

低コスト

ETFは主にパッシブ運用が中心であるため、運用コスト（信託報酬）が低い傾向にある。特に海外の大型ETFには0.1%未満という超低コストの商品も存在する。低コストであることは長期投資において複利効果を最大化する重要な要素だ。

取引の柔軟性

ETFは株式と同様の取引手法が使える。指値注文、逆指値注文、様々な条件付き注文が可能であり、市場の状況に応じた細かい売買戦略を立てられる。また、一部のETFではオプション取引も可能であり、ヘッジや収益強化の手法も取り入れられる。

ETFの2つのデメリット

ETFには魅力的な特徴が多い一方で、投資する際に注意すべき点もある。

購入単位の制約

ETFは通常、最低取引単位が設定されており、1単位（例えば100株）からの購入が必要になる。価格によっては初期投資額が大きくなる場合があり、少額から投資を始めたい初心者にとってはハードルになることがある。例えば、1株5,000円のETFで100株が1単位の場合、50万円の資金が必要になる。

売買手数料の発生

ETFは株式と同じように売買時に手数料が発生する。近年は手数料無料の証券会社も増えているが、すべてのETFが無料対象になるわけではない。特に外国ETFでは手数料が発生することが多く、頻繁に売買する場合はコストが積み重なる点に注意が必要である。

また、ETFは市場価格で取引されるため、需給バランスによっては基準価額（理論価格）から乖離することがある。流動性の低いETFでは、この価格乖離が大きくなる可能性があり、不利な価格で取引してしまうリスクもある。

投資信託のメリットとデメリット

投資信託も国内で広く普及している商品であり、ETFとは異なる特徴を持っている。ここでは投資信託ならではのメリットとデメリットを理解し、投資判断に役立てよう。

投資信託の3つのメリット

投資信託の最大の魅力は、少額から始められる手軽さと多様な商品ラインナップである。 具体的にどのようなメリットがあるのか見ていこう。

少額から投資可能

投資信託は通常100円や1,000円といった少額から購入できる商品が多い。ETFのように最低取引単位の制約がなく、端数単位での購入も可能なため、初心者や資金に制約のある投資家でも始めやすい。この特徴は、投資の間口を広げる重要な要素となっている。

商品バリエーションの豊富さ

投資信託は国内で6,000本以上の商品があり、選択肢が非常に豊富である。特定の国・地域、セクター、テーマなど様々な切り口の商品があり、ETFでは対応していない特定分野やニッチなテーマの投資も可能だ。また、パッシブ型だけでなくアクティブ運用の商品も多く、運用会社の独自性を活かした商品も選べる。

自動積立の利便性

投資信託は毎月の自動積立が簡単に設定できる。多くの金融機関で毎月固定日に自動的に購入する仕組みが整っており、ドルコスト平均法を手間なく実践できる。給与振込口座から自動的に引き落とされる設定も可能で、強制的に貯蓄・投資できるという利点もある。

投資信託の2つのデメリット

投資信託にも注意すべき短所がある。メリットと合わせて理解しておこう。

換金性の制約

投資信託は申込締切時間があり、実際の解約代金が入金されるまでに数日かかることが一般的である。例えば、月曜日に解約を申し込んでも、実際に資金化されるのは水曜日以降になることが多い。急な資金ニーズがある場合は、この換金までの時間差が不便に感じることがある。

コスト構造の問題

投資信託はETFと比較して運用コスト（信託報酬）が高い傾向にある。特にアクティブ運用の商品では年率1.5〜2.0%程度の信託報酬が設定されていることも少なくない。これは長期投資におけるリターンを大きく圧迫する要因となりうる。

また、販売会社によっては購入時手数料がかかる商品もあり、投資前にしっかりとコスト構造を理解する必要がある。近年はノーロード（購入時手数料無料）の商品も増えているが、商品選択時には細心の注意を払うべきだ。

投資信託とETFはどっちが良い？目的別の選び方

投資信託とETFはそれぞれ特徴が異なるため、「絶対的にどちらが良い」という答えはない。むしろ、投資目的や投資スタイルによって適した選択肢が変わってくる。ここでは代表的な投資目的別に、どちらが向いているかを見ていこう。

長期投資ならどっちが良い？

長期投資においては、コストの低さが最終的なリターンに大きく影響するため、多くの場合ETFが有利である。 特に広く分散されたインデックス型の投資を行う場合、低コストのETFが長期的なパフォーマンスを最大化する選択肢となりやすい。

ETFの長期投資メリット

ETFの信託報酬は投資信託と比較して低いケースが多く、年率0.1〜0.3%程度の商品も珍しくない。この差は一見小さいように見えるが、20年、30年という長期になると複利効果によって大きな差になる。例えば、年率1.5%の信託報酬と0.2%の信託報酬では、30年後の最終資産額に約30%以上の差が生じることもある。

投資信託の長期投資メリット

一方、投資信託でも低コストのインデックスファンドは増えており、ETFと遜色ないコスト水準の商品も登場している。また、少額から積立投資できる利便性は、長期的に安定した資産形成を目指す投資家にとって大きな利点だ。特に自動積立機能は、投資の継続性を高める効果がある。

短期運用ならどっちが良い？

短期的な資金運用や機動的な取引を行いたい場合は、即時性に優れたETFが向いている。 市況の変化に応じて素早く売買できる点が大きな利点だ。

ETFの短期運用メリット

ETFは市場が開いている間ならリアルタイムで売買でき、指値注文や逆指値注文などの細かい注文方法も使える。相場の急変時に素早く対応したい場合や、短期的なトレンドを捉えたトレーディングを行う場合に適している。

投資信託の短期運用デメリット

投資信託は基準価額が日に一度しか算出されず、申込締切時間があるため、短期的な価格変動に対応するのは難しい。また、頻繁な売買を行うと、解約時の信託財産留保額などのコストがかさむ可能性もある。

初心者ならどっちが良い？

投資初心者には、少額から始められ、自動積立も容易な投資信託が取り組みやすい場合が多い。 ただし、投資の目的や取引したい金融商品によって最適な選択は変わってくる。

投資信託が初心者に向いている理由

投資信託は少額（数千円）から購入でき、毎月の積立設定も簡単なため、投資を習慣化しやすい。また、銀行や証券会社の窓口で相談しながら購入できる商品も多く、投資の知識が少ない段階でも始めやすい。

ETFが初心者に向いている場合

一方で、株式取引の基本を理解している初心者や、特定の市場インデックスに投資したい場合は、シンプルなETFの方が分かりやすい選択肢となることもある。特に低コストのインデックスETFは、長期投資の基本を学ぶ上で適した商品だと言える。

初心者の場合、まずは少額で始められる投資信託から投資の基本を学び、徐々にETFも取り入れていくという段階的なアプローチも有効である。

こんな人にはETF、こんな人には投資信託

投資信託とETFはそれぞれ特徴が異なるため、投資家のタイプや投資スタイルによって向き不向きがある。ここでは、それぞれの商品に適した投資家像を具体的に解説する。

ETFが向いている3つのタイプ

ETFはその特徴から、以下のようなタイプの投資家に特に適している。

コスト意識の高い投資家

長期的なリターンを最大化するためにコストを重視する投資家にはETFが向いている。 運用コストの差は長期間の複利効果で大きな差となるため、低コストのETFを選ぶことで最終的な運用成果を高められる可能性がある。特に「投資は安くて良いものを買う」という投資哲学を持つ投資家には理想的な選択肢だ。

機動的な売買を好む投資家

市場の変化に応じて素早く売買したい投資家にとって、ETFのリアルタイム取引性は大きな魅力である。日中の価格変動を見ながら売買のタイミングを決めたい場合や、テクニカル分析に基づいたトレードを行いたい場合にも適している。また、様々な注文方法を活用して売買戦略を組み立てたい投資家にも向いている。

特定の市場に集中投資したい投資家

特定の国や地域、セクターに焦点を当てた投資戦略を持つ投資家には、テーマ別のETFが有効なツールとなる。例えば、「AI関連企業に投資したい」「米国の高配当株を保有したい」といった明確な投資テーマがある場合、そのテーマに沿ったETFを選ぶことで効率的に投資できる。また、金や原油などの商品にも投資できるETFがあり、株式以外の資産クラスへの分散も容易である。

投資信託が向いている3つのタイプ

一方、投資信託は以下のようなタイプの投資家に向いている。

少額・積立投資を行いたい投資家

毎月少額ずつ積み立てて長期的に資産形成したい投資家には投資信託が向いている。 特に給与からの天引きや銀行口座からの自動引き落としで無理なく積立を続けたい場合は、投資信託の自動積立システムが大きな助けとなる。「貯めるより、増やす」を目標に、コツコツと資産を育てていきたい人に適している。

アクティブ運用の専門性を求める投資家

市場平均を上回るリターンを目指したい投資家や、専門家の運用判断を頼りにしたい投資家には、アクティブ運用の投資信託が選択肢となる。運用会社の調査力や運用力を活かした銘柄選択で、インデックス以上のパフォーマンスを狙えることもある。特にニッチな市場や新興国などの情報非対称性が大きい市場では、アクティブ運用の強みが発揮されることもある。

多様な投資テーマを求める投資家

非常に細分化された市場セグメントや特定のテーマに投資したい場合、投資信託の方が選択肢が豊富なことが多い。ETFでは商品化されていないニッチな分野やテーマにも投資できる可能性がある。例えば、特定の技術革新や社会トレンドに焦点を当てた商品、特定の投資スタイル（バリュー、グロース、ESGなど）に基づいた商品など、多様なニーズに対応できる点が強みだ。

まとめ：あなたの投資スタイルに合った選択を

投資信託とETFにはそれぞれ特徴があり、一方が他方より優れているというわけではない。重要なのは自分の投資目的や投資スタイルに合った選択をすることである。ここまでの内容を整理して、最適な投資商品選びの指針としよう。

投資信託とETFの違いは、上場しているか否か、価格決定方法、売買方法、運用スタイルの4点に集約される。 これらの違いから生じるメリットとデメリットを理解し、自分の状況に合わせて選ぶことが成功への第一歩だ。

ETFは流動性、透明性、低コスト、取引の柔軟性という強みを持つ一方で、購入単位の制約や売買手数料という注意点がある。投資信託は少額投資の容易さ、商品バリエーションの豊富さ、自動積立の利便性という強みがあるが、換金性の制約やコスト構造の問題がある。

長期投資ではコストの低さが重要になるためETFが有利なケースが多いが、少額積立の利便性なら投資信託が勝る。短期運用では即時性に優れたETFが向いており、初心者には少額から始められる投資信託が取り組みやすい場合が多い。

最終的には、ETFと投資信託を排他的に考えるのではなく、それぞれの特徴を活かして併用するという選択肢もある。例えば、コアとなる資産配分には低コストのETFを活用し、特定のテーマ投資や積立投資には投資信託を活用するといった組み合わせも効果的だ。

投資の世界には「これが正解」という絶対的な答えはなく、自分の目標や状況に合わせた最適解を見つけることが大切である。まずは少額から始め、経験を積みながら自分に合った投資スタイルを構築していくことをおすすめする。