投資信託の選び方 ：ドルコスト平均法と5つのステップで自分にあった商品を見つけよう

多くの投資家が投資信託の選び方に悩んでいる。投資信託の商品数は5,000本以上あり、初めて投資を検討する人にとって、選択に迷うことは当然である。

この記事では、投資信託選びの5つの重要ステップとドルコスト平均法という実践的な投資手法を解説する。リスク許容度の確認から、運用実績の比較、コストの評価まで、実践的な判断基準を示すことで、最適な投資信託の選択をサポートする。

投資信託を選ぶ際に確認しておくべき要素

投資信託を選ぶ際は、自分のリスク許容度、投資目的、投資期間などの要素を確認することが重要である。また、投資信託の運用方針や実績、コストなども確認しておくべきポイントである。これらの要素を明確にすることで、自分に合った投資信託を選べるようになる。ここでは、これらの要素について詳しく解説していく。

リスク許容度の確認

投資信託を選ぶ前に、自分のリスク許容度を確認しましょう。リスク許容度とは、投資における損失の可能性をどの程度受け入れられるかを示す指標である。自分のリスク許容度に合わない投資信託を選ぶと、市場の変動に一喜一憂してしまい、長期的な資産形成が難しくなる。自分のリスク許容度を理解し、それに見合った投資信託を選ぶことが重要である。

投資目的と投資期間の設定

投資信託を選ぶ際は、自分の投資目的と投資期間を明確にしましょう。投資目的には、資産形成、余剰資金の運用、老後の備えなどがある。投資期間は、短期、中期、長期に分けられる。投資目的と投資期間に合わせて、適切な投資信託を選ぶことが重要である。例えば、長期的な資産形成を目指す場合は、株式型投資信託やバランス型投資信託が適している。投資目的と投資期間、それに適した投資信託について、次の表にまとめた。

<表>　投資目的と投資期間に適した投資信託

投資目的	投資期間	適した投資信託
短期的な資金確保	1年未満	流動性の高い投資信託（MMFなど）
中期的な目標達成	1年から5年程度	バランス型投資信託、債券型投資信託
長期的な資産形成	5年以上	株式型投資信託、積立投資
退職後の資金運用	10年以上	インカム型の投資信託（高配当株式型、リート型など）
子や孫への資産継承	20年以上	株式型投資信託、長期の積立投資

運用方針と実績の確認

投資信託の運用方針と実績を確認することも重要である。運用方針は、投資信託の目論見書や販売会社の資料で確認できる。実績は、投資信託の基準価額の推移や、ベンチマークとの比較で評価しましょう。ただし、過去の実績は将来の運用成果を保証するものではないことに注意が必要である。運用方針と実績を総合的に判断し、自分に合った投資信託を選ぶべきである。

<表>　具体的な運用方針と概要

運用方針	概要
アクティブ運用	ファンドマネージャーが独自の調査・分析に基づき、銘柄選択や売買のタイミングを判断する運用方針。市場平均以上のリターンを目指すが、運用コストが高くなる傾向がある。
パッシブ運用	特定の指数（日経平均やTOPIXなど）に連動することを目的とした運用方針。市場平均並みのリターンを低コストで目指すことができる。
バリュー投資	割安と判断される銘柄に投資する運用方針。長期的な視点で企業の本質的価値を重視する。
グロース投資	高い成長が期待される銘柄に投資する運用方針。短期的な業績変動よりも、長期的な成長性を重視する。
配当重視	配当利回りの高い銘柄に投資する運用方針。安定的なインカム収入を目指す。
特定セクター重視	特定の産業セクター（IT、ヘルスケアなど）に重点的に投資する運用方針。セクターの成長性に着目する。

コストの比較

投資信託のコストも重要な選択基準の一つである。投資信託のコストには、信託報酬、販売手数料、信託財産留保額などがある。これらのコストは、投資信託の運用成果に影響を与える。コストが高すぎる投資信託は、長期的な運用成果を悪化させる可能性がある。投資信託のコストを比較し、適切な水準のものを選ぶことが重要である。

<表>　投資信託のおもなコスト

コストの種類	概要
信託報酬	投資信託の運用・管理に対する報酬。ファンドの純資産総額に対する年率で表示される。一般的に、アクティブ運用のファンドの方がパッシブ運用のファンドよりも信託報酬が高い。
販売手数料	投資信託の購入時に発生する手数料。投資額に対する割合で表示される。回数制販売手数料と一時販売手数料がある。
信託財産留保額	投資信託の換金時に発生する手数料。換金額に対する割合で表示される。
その他の費用	有価証券の売買委託手数料、監査費用、運用状況の開示に関する費用など。

この表は、投資信託のコストの種類と概要をまとめたものである。投資信託のコストには、信託報酬、販売手数料、信託財産留保額、その他の費用などがある。これらのコストは、投資信託の運用成果に影響を与える重要な要素で、コストの種類と概要を理解し、適切な水準のコストの投資信託を選ぶことが重要である。

• 参考：一般社団法人投資信託協会「第4回 目的に合ったファンドを選ぶ」

自分に合った投資信託の選び方・手順

リスク許容度の確認方法（STEP1）

リスク許容度を確認するには、以下の方法がある。

1. アンケートや診断ツールを活用する
   • 金融機関や投資信託の販売会社が提供するアンケートや診断ツールを利用し、自分のリスク許容度を把握する
   • 質問に回答することで、自分のリスク許容度がどの程度なのかを客観的に評価できる
2. 過去の投資経験を振り返る
   • 過去に投資経験がある場合、その時の市場変動に対する自分の反応を思い出す
   • 市場が下落した際に、過度な不安を感じたり、衝動的に売却したりした経験があれば、リスク許容度が低いと判断できる
3. 自分の性格や価値観を見つめ直す
   • 自分が安定志向なのか、それとも成長志向なのかを考える
   • リスクを取ることに対して前向きか、それとも慎重かを見極める

こうしたプロセスを通じて、自分のリスク許容度を正しく把握することが、投資信託選びの第一歩になる。

運用実績の確認とベンチマークとの比較（STEP3）

投資信託の運用実績を確認する際は、投資信託の運用報告書やウェブサイトで過去の基準価額の推移をチェックする。投資期間に合わせて、1年、3年、5年、10年などの運用実績を確認し、リターンの安定性、変動率（リスク）、リターンとリスクのバランス（リスク調整後リターン）を評価する。

また、ベンチマークとの比較で超過リターンを確認することも重要である。超過リターンは、投資信託のリターンがベンチマークを上回っている部分を指し、運用会社の運用能力を示す指標である。高い超過リターンは優れた運用力を示唆するが、一時的な超過リターンではなく、長期的かつ安定的な超過リターンを重視する。

運用実績とベンチマークとの比較で得た情報を元に、優れた運用実績と高い超過リターンを示す投資信託を優先的に選択候補とする。ただし、一時的な運用実績や超過リターンに惑わされず、長期的かつ安定的なパフォーマンスを重視することが大切である。

ポートフォリオ構築の基本原則（STEP4）

ポートフォリオを構築する際は、以下の基本原則を押さえておくことが大切である。

1. 分散投資の重要性
   • 「卵を一つのカゴに盛るな」という格言があるように、資産を分散投資することが重要
   • 異なる運用方針、投資対象、地域の投資信託を組み合わせることで、リスク分散を図る
2. 自分のライフステージや投資目的に合ったバランス
   • 若い時期は成長性重視、退職前は安定性重視など、ライフステージに応じてポートフォリオのバランスを変える
   • 短期的な資金確保か、長期的な資産形成かなど、投資目的に合わせてバランスを調整する
3. リバランスの実施
   • 市場の変動によって、当初のポートフォリオのバランスが崩れることがある
   • 定期的にポートフォリオの構成比率を見直し、必要に応じてリバランス（再調整）を行う

これらの原則を理解し、自分に合ったポートフォリオを構築することが、長期的に安定した運用成果につながる。

• 参考：年金積立金管理運用独立行政法人「分散投資の意義③卵を一つのかごに盛るな」

投資信託とドルコスト平均法

投資信託を購入する方法には、一括投資と積立投資がある。特に積立投資で活用される「ドルコスト平均法」は、市場の変動に左右されにくい投資手法として注目されている。価格変動の大きい投資信託において、長期的な資産形成に適した投資手法である。

ドルコスト平均法とは

ドルコスト平均法は、一定の金額を定期的に投資することにより、市場の価格変動によるリスクを抑える投資手法である。投資のタイミングを分散することにより、平均的な購入価格を安定させることを目指す手法である。

たとえば、毎月3万円ずつ投資信託を購入する場合、市場価格が高いときは購入口数が少なく、市場価格が安いときは購入口数が多くなる。この結果、平均的な取得単価を市場の平均価格よりも抑えることができる。

この手法は、以下のような特徴を持っている。

• 価格が下がったときには口数を多く購入できる
• 価格が上がったときには口数を少なく購入する
• 投資のタイミングを考える必要がない
• 長期投資に向いている

投資信託では、定期的に一定金額を積み立てる「積立投資」という形でドルコスト平均法が活用される。給与からの天引きや、口座からの自動引き落としなど、定期的な投資を続けやすい仕組みが整っている。

投資経験が浅い人でも始めやすい手法であり、特に長期の資産形成を目指す投資家に適している。価格変動の大きい株式型投資信託などでは、この手法を活用することでリスクを抑えた投資が可能となる。

ドルコスト平均法の効果：シミュレーションで確認しよう

ドルコスト平均法とは、一定の金額を定期的に投資することで、資産の平均取得単価を下げる投資手法である。この方法では、投資信託の基準価額が高い時には少ない口数を、基準価額が低い時には多くの口数を購入する。その結果、投資期間全体での平均取得単価を引き下げられる。ドルコスト平均法のメリットをまとめると、次のとおりである。

1. 基準価額が低い時には多くの口数を購入でき、基準価額が高い時には少ない口数を購入することになるため、平均取得単価を下げることができる。
2. 結果として、基準価額の変動に関わらず、一定の金額で投資を続けられる。
3. 投資のタイミングを気にする必要がなく、長期的な資産形成に適している。

実際に、数値で確認するとわかりやすい。次の具体例で確認しよう。次は、毎月1万円ずつ積立投資を行った場合の例である。

月	投資金額	基準価額	購入口数	保有口数	評価額
1	10,000円	10,000円	1.0000口	1.0000口	10,000円
2	10,000円	9,500円	1.0526口	2.0526口	19,500円
3	10,000円	10,500円	0.9524口	3.0050口	31,553円
4	10,000円	10,200円	0.9804口	3.9854口	40,651円
5	10,000円	10,800円	0.9259口	4.9113口	53,042円
合計	50,000円	–	–	4.9113口	53,042円

この表では、基準価額が毎月変動している状況で、毎月1万円ずつ積立投資を行った場合の推移を示している。5ヶ月間で合計5万円を投資した結果、評価額は53,042円となり、投資金額を上回っている。

一方、5万円をどこかの月で一括購入した場合を考える。運よく１月や２月で購入できれば、ドルコスト平均法より高い運用成果を得られるが、３～５月に一括購入すると下回る。

• 3月に5万円をまとめて投資した場合、基準価額10,500円で4.7619口を購入できる。5月の時点での評価額は、10,800円×4.7619口＝51,429円となる。
• 4月に5万円をまとめて投資した場合、基準価額10,200円で4.9020口を購入できる。5月の時点での評価額は、10,800円×4.9020口＝52,941円となる。
• 5月に5万円をまとめて投資した場合、基準価額10,800円で4.6296口を購入でき、5月の時点での評価額は50,000円となる。

基準価額の変動を予測するのは困難であるため、ドルコスト平均法を用いて、リスクを抑えている。ドルコスト平均法による積立投資のメリットが確認できたのではないだろうか。

ドルコスト平均法の弱点

投資期間が長くなり、投資総額が大きくなるにつれて、毎月の一定額の投資では、投資総額に対する影響力が小さくなってしまう。つまり、投資総額が大きくなると、ドルコスト平均法による平均取得単価の引き下げ効果が弱まってしまうのである。

たとえば、毎月1万円ずつ積立投資を行っている場合、投資開始当初は1万円の投資が全体に与える影響は大きいが、10年後には投資総額が120万円となり、1万円の投資が全体に与える影響は相対的に小さくなる。

この弱点を補うためには、投資総額が大きくなるにつれて、毎月の投資額を増やしていくことが考えられる。ただし、この場合、投資家の資金状況に合わせて投資額を柔軟に調整できるような仕組みが必要となる。

また、投資総額が大きくなった場合には、ドルコスト平均法による積立投資と並行して、一括投資を組み合わせるなど、投資手法を多角化することも有効である。

＜そのほかの弱点＞

• 積立投資を続けている間は、投資金額が増えるため、含み益が出ていても資金を引き出すことができない。一方、一括投資の場合は、含み益が出た時点で資金を引き出すことができる。
• ドルコスト平均法は、基準価額が下落傾向にある場合に効果を発揮するが、長期的に基準価額が上昇傾向にある場合には、一括投資の方が有利になる可能性がある。
• ドルコスト平均法では、毎回の投資額が固定されているため、投資家の資金状況に合わせて柔軟に投資額を変更することができない。
• 積立投資では、毎回の投資タイミングが固定されているため、一時的な市場の高騰を狙って投資することができない。
• ドルコスト平均法は長期的な投資手法であるため、短期的な資金需要には適さない。

いずれにせよ、ドルコスト平均法は長期的な資産形成には有効な手法ではあるが、万能ではないことを理解し、投資家自身の状況に合わせて柔軟に投資手法を選択・組み合わせていくことが重要である。

投資信託での活用のポイント

ドルコスト平均法を投資信託で活用する際には、投資期間や投資金額を適切に設定することが重要である。長期的な資産形成を目指す場合、投資期間は10年以上を想定し、毎月の投資金額は無理のない範囲で設定することがポイントとなる。

積立金額は、将来の目標金額から逆算して決めることが望ましい。たとえば、20年後に2,000万円を目指す場合、期待リターンを年率3%と仮定すると、毎月の必要投資額は約6万円となる。ただし、最初から高額な積立を始める必要はなく、収入に応じて徐々に増額していく方法も有効である。

投資対象の選択も重要なポイントとなる。株式型投資信託では価格変動が大きいため、ドルコスト平均法の効果が高い。一方で、価格変動の小さい債券型投資信託では、その効果は限定的となる。

また、複数の投資信託に分散して積立投資を行うことで、さらにリスクを抑えることができる。たとえば、国内株式型と海外株式型、あるいは株式型と債券型を組み合わせることで、より安定的な運用が期待できる。

積立投資を続けるためには、市場が下落しても慌てずに継続することが大切である。むしろ、市場の下落局面では購入口数が増えるため、長期的に見れば有利に働く可能性が高い。

銀行や証券会社では、月々1,000円から積立投資を始められるサービスを提供している。まずは少額から始めて、投資に慣れてきたら金額を増やしていくという方法も、現実的な選択肢である。

このように、ドルコスト平均法は投資信託での資産形成において、実践的で有効な投資手法として活用できる。

まとめ：投資信託選びの5ステップと実践ポイント

投資信託を選ぶ際の重要なポイントについて、5つのステップで解説した。まず、リスク許容度の確認と投資目的の設定が最初の重要なステップとなる。次に、運用方針と実績の確認を通じて、投資信託の特性を理解することが不可欠である。さらに、コストの比較により、長期的な運用成果への影響を見極めることが重要となる。

実際の選択においては、アンケートや診断ツールを活用してリスク許容度を客観的に評価し、それに基づいて適切な商品を選定することが推奨される。また、分散投資の原則に従い、複数の投資信託を組み合わせてポートフォリオを構築することで、リスクの軽減を図ることができる。

投資信託は長期的な資産形成の手段として有効だが、定期的な見直しと必要に応じたリバランスを行うことが、安定した運用成果につながる。自身の投資目的とリスク許容度を常に意識し、それに合った投資信託を選択・管理していくことが重要である。