投資信託のポートフォリオ構築 – 資産配分・投資比率の決め方

投資信託を活用する際、ポートフォリオ構築は重要なプロセスである。ポートフォリオ構築では、資産配分と投資比率を適切に決定することが求められる。本記事では、投資信託のポートフォリオ構築における資産配分と投資比率の決め方について解説する。

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資産配分の考え方

資産配分とは、投資資金を株式、債券、不動産、コモディティなどの資産クラスにどのように配分するかを決定することである。資産配分は、ポートフォリオのリスクとリターンに大きな影響を与える。一般的に、以下のような資産配分の方法がある。

1. 戦略的資産配分：長期的な投資目標に基づき、最適な資産配分を決定する方法。
2. 戦術的資産配分：短期的な市場動向に応じて、資産配分を調整する方法。
3. コア・サテライト戦略：コア（中核）となる投資信託と、サテライト（補完）となる投資信託を組み合わせる方法。

投資家は、自分のリスク許容度や投資目的に合わせて、適切な資産配分の方法を選択する必要がある。ひとつの例として、投資家の年齢や年齢ごとの資産規模に応じて資産配分する方法がある。

年齢	資産規模	株式	債券	現金
20代	小	80%	20%	0%
30代	中	70%	25%	5%
40代	中	60%	30%	10%
50代	大	50%	40%	10%
60代	大	40%	50%	10%
70代	大	30%	60%	10%

この表は、投資家の年齢と資産規模に応じた資産配分の一例を示している。すべての年齢層において、緊急時の資金や短期的な支出に備えるために、一定の現金比率（5〜10%）を維持することが重要である。

若年層で資産規模が小さい場合は、現金比率を若干高めに設定し、リスク資産である株式の比率を減らしている。年齢が上がり、資産規模が大きくなるにつれて、安定性を重視するため、債券の比率を徐々に高めていく。

また、資産規模が大きくなると、リスク分散のためにREITやコモディティなどのオルタナティブ資産を組み入れることも可能になる。

高齢層では、流動性の確保と安定性重視のために、現金と債券の比率を高めに設定している。ただし、これはあくまで一例であり、個人の投資目的やリスク許容度、ライフスタイルに応じて、適切な資産配分を行う必要がある。

投資比率の決め方

投資比率とは、各資産クラスやファンドへの投資割合を決定することである。投資比率は、ポートフォリオのリスクとリターンに直接的な影響を与える。投資比率を決める際は、以下のような点を考慮する必要がある。

1. リスク許容度：自分が許容できるリスクの大きさに応じて、投資比率を決定する。
2. 投資目的：長期的な資産形成を目的とするか、短期的な利益を目的とするかによって、投資比率が異なる。
3. 市場環境：市場の動向や経済状況に応じて、投資比率を調整する。
4. ファンドの特性：各ファンドの投資対象や運用方針を理解し、ポートフォリオ全体のバランスを考慮する。

投資比率を決める際は、これらの点を総合的に判断し、自分に適した比率を見つけることが重要である。イメージしやすいように、投資目的ごとの投資比率を示す。

投資目的	株式	債券	REIT	コモディティ
資産成長重視	70%	20%	5%	5%
安定収入重視	30%	60%	10%	0%
バランス型	50%	40%	5%	5%
インフレヘッジ	40%	30%	10%	20%

この表は、投資目的に応じた最適な投資比率の一例を示している。

資産成長重視の投資家は、長期的な資産の成長を目指すため、株式の比率を高く設定している。一方で、リスク分散のために債券や不動産投資信託（REIT）、コモディティ*にも一定の割合を配分している。

安定収入重視の投資家は、安定的なインカムゲインを重視するため、債券の比率を高く設定している。また、REITにも一定の割合を配分し、不動産からの安定的な収入を確保している。

バランス型の投資家は、資産成長と安定収入のバランスを取ることを目指す。そのため、株式と債券の比率をほぼ同等に設定し、REITとコモディティにも少額を配分している。

インフレヘッジを重視する投資家は、インフレによる資産価値の目減りを防ぐことを目的としている。そのため、実物資産であるコモディティの比率を高く設定し、インフレ連動債や短期国債などにも投資する。また、株式やREITにも一定の割合を配分し、インフレ時にも成長が期待できる資産を組み入れている。

これらの投資比率は、あくまで一例であり、投資家の年齢、リスク許容度、投資期間などに応じて、適宜調整する必要がある。また、定期的なリバランスを行うことで、当初の投資目的に沿った資産配分を維持することが重要である。

*コモディティ：原油、金属、穀物など、主に商品取引所で取引される一次産品のことを指す。コモディティへの投資は、実物資産への投資とみなされ、株式や債券とは異なる値動きを示すことが多いため、ポートフォリオの分散投資に役立つとされている。ただし、コモディティ市場は価格変動が大きく、投資にはリスクが伴うため、投資経験や知識を十分に持つ投資家に適している。コモディティへの投資は、先物取引や上場投資信託（ETF）を通じて行うことができる。

投資信託の種類や特徴に焦点を合わせたポートフォリオについては、次の記事を参考にしていただきたい。

下記の記事は、ポートフォリオのタイプ別にまとめている。

ポートフォリオの定期的な見直し

ポートフォリオ構築は、一度行えば終わりではない。市場環境の変化や投資目的の変更などに応じて、定期的にポートフォリオを見直す必要がある。具体的には、以下のようなタイミングでポートフォリオの見直しを行うことが推奨される。

1. 年1回程度の定期的な見直し
2. 市場環境が大きく変化した場合
3. ライフイベント（結婚、出産、退職など）があった場合
4. 投資目的が変更された場合

ポートフォリオの見直しでは、資産配分や投資比率の調整、ファンドの入れ替えなどを行う。定期的な見直しを行うことで、ポートフォリオの最適化を図ることができる。ライフイベントごとの見直しでは、そのときの特徴を生かし、次のような見直し方法がある。

ライフイベント	ポートフォリオの見直し内容
結婚・出産	– リスク許容度が低下するため、株式の比率を減らし、債券の比率を増やす。 – 教育資金や住宅購入資金などの目的別資金を設定し、適切な投資商品を選択する。
子供の教育資金	– 教育資金は長期的な投資目標であるため、株式の比率を高めに維持する。 – 子供の年齢に応じて、徐々に債券の比率を高めていく。
住宅購入	– 住宅購入の数年前から、株式の比率を減らし、債券や現金の比率を増やす。 – 頭金や諸費用に備えるため、流動性の高い投資商品を選択する。
リタイアメント	– リタイア後の生活資金を確保するため、債券の比率を高める。 – インフレリスクに備えるため、一部をREITやコモディティに配分する。 – 必要に応じて、年金や社会保障制度の活用も検討する。

まとめ

投資信託のポートフォリオ構築では、資産配分と投資比率の決定が重要です。資産配分には、戦略的資産配分、戦術的資産配分、コア・サテライト戦略などの方法があります。投資比率は、リスク許容度、投資目的、市場環境、ファンドの特性などを考慮して決定する必要があります。また、ポートフォリオは定期的に見直し、最適化を図ることが重要です。投資信託のポートフォリオ構築は、自分に適した方法を見つけ、長期的な視点で取り組むことが求められます。

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